第05回「ジャパン・レジリエンス・アワード2019」平成31年03月15日受賞
ジャパン・レジリエンス・アワード(強靭化大賞)は、次世代に向けたレジリエンス社会構築へ向けて強靭な国づくり、地域づくり、人づくり、産業づくりに資する活動、技術開発、製品開発等に取り組んでいる先進的な企業・団体を評価、表彰する制度です。 全国から多くの企業がエントリースするなか「企業・産業部門」から全国防草ブロック工業会は 「最優秀レジリエンス賞」を授与されました。
【主催】一般社団法人レジリエンスジャパン推進協議会
第02回「インフラメンテナンス大賞」受賞平成30年08月09日受賞
インフラメンテナンス大賞は、日本国内の社会資本のインフラメンテナンスに係る優れた取組や技術開発を表彰し、ベストプラクティスとして広く紹介することにより、我が国のインフラメンテナンスに関わる事業者、団体、研究者等の取組を促進し、メンテナンス産業の活性化を図るとともに、インフラメンテナンスの理念の普及を図ることを目的として実施するもので、全国防草ブロック工業会(防草ブロック・エレファンドレン)は、応募総数205件の中より「優秀賞」を受賞されることとなりました。
【主催】国土交通省、総務省、文部科学省、厚生労働省、農林水産省、防衛省
第61回「2017年度グッドデザイン賞・BEST100」受賞平成29年10月04日受賞
防草ブロックと防草エレファンドレンは、2017年度「グッドデザイン賞」を受賞しました。また、全受賞対象のなかでも「明日を切り拓く力をもったデザイン」「未来を示唆するデザイン」として、特に高い評価を得て「
BEST100」にも選出されました。
【主催】公財)日本デザイン振興会
【後援】経済産業省、中小企業庁、東京都、日本商工会議所、日本貿易振興機構(JETRO)
日本放送協会、国際機関日本アセアンセンター、日本経済新聞社、読売新聞社
第13回「エコプロダクツ大賞」平成28年12月08日受賞
「エコプロダクツ大賞」は、環境負荷の低減に配慮したすぐれた製品・サービスを表彰することを通じて、それらに関する情報を需要者サイドに広く伝えるとともに、エコプロダクツの供給者である企業等の取り組みを支援することで、わが国におけるエコプロダクツのさらなる普及を図ることを目的に創設され、中小企業からの応募案件を対象とする審査委員長特別賞(奨励賞)を受賞しました。
【主催】エコプロダクツ大賞推進協議会
【後援】財務省、厚生労働省、農林水産省、経済産業省、国土交通省、環境省
第41回「発明大賞」 平成28年03月15日受賞
発明大賞は、独創性に富む発明によって優秀な技術・製品を生み出した中堅・中 小企業の方々 及び個人を表彰し、その功績を広く一般に紹介し発明の推進を図る ことを目的とするもので、全国防草ブロック工業会の防草製品技術は、28年度の「本賞」を受賞致しました。
【主催】(財)日本発明振興協会、日刊工業新聞社
【後援】文部科学省、経済産業省、特許庁、中小企業庁、東京都、日本商工会議所
日本弁理士会、東京商工会議所、(独)東京都立産業研究センター
第12回「愛知環境賞」平成28年02月18日受賞
「資源循環や環境負荷の低減を目的とした、先駆的で効果的な<技術・事業><活動・教育>の事例を、企業、団体及びグループから募集し、優れた事例に対する表彰を行うとともに、広く紹介することによって、新しい生産スタイルや生活スタイルを文化として社会に根付かせ、資源循環型の形成を促進させることを目的としております。
【主催】愛知県
【後援】環境パートナーシップCLUB (EPOC)、中日新聞社
第16回「国土技術開発賞」 平成26年07月30日受賞
安全に安心して暮らせる、人・もの・情報が効率的に通いあえる、心豊かに暮らせる快適で美しい国土の形成を目指すことが必要です。本「国土技術開発賞」は、建設産業におけるハードな技術のみならず、ソフトな技術も含めた広範な新技術を対象として表彰するもので、技術開発者に対する研究開発意欲の高揚並びに建設技術水準の向上を図る事を目的とされております。
【主催】財)国土技術研究センター、財)沿岸技術研究センター
【後援】国土交通省 (太田昭宏 国土交通大臣祝辞)
【協賛】財)日本建設情報総合センター、財)先端建設技術センター、財)港湾空港総合技術センター
第40回「環境賞」 平成25年06月12日受賞
わが国の環境保全活動の発展を図り、さらには持続可能な社会の構築に資することを目的として、1974年(昭和49年)に環境庁(当時)の後援を得て、日立環境財団と日刊工業新聞社共催で開始されました。環境保全に関する調査、研究、開発、実践活動などで画期的な成果をあげたり、または成果が期待される個人、法人、グループとして、防草ブロックの防草技術は「優良賞」に選ばれました。
【主催】公益財団法人日立環境財団、株式会社日刊工業新聞社
【後援】環境省
※ JICE/CDIT、MLITは、コンテスト受賞ロゴとは関係なく主催者団体の略称を表記しております。